独学合格プログラム

【問題】
建築確認の対象となり得る工事は、建築物の建築、大規模の修繕及び大規模の模様替であり、建築物の移転は対象外である。

 

【解答】
×

建築確認の対象となり得る工事→「新築」「増改築・移転」「大規模修繕・模様替え」

【解説】

大規模建築物の場合、原則、建築確認が必要となるのは「新築」「増改築・移転」「大規模修繕・模様替え」「用途変更」です。

一方、一般建築物の場合、原則、建築確認が必要となるのは「新築」「増改築・移転」です。

ただ、これを文字で覚えるのはきついので、下表の「建築確認が必要な建築物」を「絵」として覚えた方が効率的です。

大規模建築物とは？

大規模建築物は下記２つを指す

建築確認が必要な建築物

※１　増改築、移転を防火地域および準防火地域外（両地域外）で行う時、その面積が１０㎡以内であるならば、建築確認不要

※２　用途変更について、ホテル→旅館、劇場→映画館など、政令で指定する類似の用途相互間では建築確認不要
※２に当てはまらない場合（類似の用途相互間でない場合）、用途変更をして、200㎡超の特殊建築物になる場合は建築確認が必要です。

※３　ここの区域については、都市計画区域、準都市計画区域、準景観地区、知事指定内区域を指す。

【表の見方】

■建物を基準に見る

• 200㎡超の特殊建築物を「新築、増改築・移転、大規模修繕・模様替え、用途変更」をする場合、建築確認が必要
• 大規模建築物を「新築、増改築・移転、大規模修繕・模様替え」をする場合、建築確認が必要
• 一般建築物を「新築、増改築・移転」をする場合、建築確認が必要