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【問題】
Ａは、Ｂ所有の建物に抵当権を設定し、その旨の登記をした。Ｂは、その抵当権設定登記後に、この建物をＣに賃貸した。Ａが物上代位権を行使して、ＢのＣに対する賃料債権を差し押さえた後は、Ｃは、Ａの抵当権設定登記前からＢに対して有している弁済期の到来している貸付金債権と当該賃料債権とを相殺することはできない。

 

【解答】
×

「抵当権に基づく差押え」と「相殺」が競合した場合、「抵当権設定登記」と 「反対債権を取得した時期」の先後で、優劣は決まる

【解説】

本問は下図のようになります。

「物上代位によって『ＢのＣに対する賃料債権』を差押えたい抵当権者Ａ」と「 『ＢのＣに対する賃料債権』 を相殺によって消滅させたいＣ」が競合するわけです。この場合、「抵当権設定登記の時期」と 「反対債権を取得した時期」の先後で、優劣は決まります。本問を見ると、「Ｃは、Ａの抵当権設定登記前からＢに対して有している・・・貸付金債権」と記載されているので「Ｃの反対債権を取得した時期」が「Ａの抵当権設定登記の時期」よりも早いので、ＣはＡに対抗することができます。つまり、賃借人Ｃは、抵当権設定登記前に取得した反対債権を自働債権として相殺することはできます。

「弁済期の到来している」という記述されているのは、相殺するためには、自働債権が弁済期が到来していないといけないので、この言葉を入れているわけです。

ちなみに、もし、抵当権設定登記「後」に反対債権を取得した場合、Ｃは「ＣのＢに対する貸付金債権」を自働債権として、相殺することはできません。